東海動乱
東海動乱 The Tokai Crisis
名古屋政府樹立
名古屋において、東海地方四県首脳会談が開かれ、独立を宣言。名古屋に首府を置くと同時に、関ヶ原、鈴鹿峠を封鎖。名古屋を直接封鎖しようとした京都政府自衛隊は、名古屋政府傘下の自衛隊の待ち伏せに合い、降服する。
京都政府陸上自衛隊は関ヶ原方面から反撃に出、大垣までを橋頭堡として確保。名古屋市を北から睨む情勢となった時点で戦線は膠着。京都政府は臨時立法措置により、予備警察隊を設立。大動員をかけ、攻勢による事態の収拾を図る。
米軍介入
岐阜市における京都政府軍と名古屋政府軍の市街戦は、テレビ報道され、米議会は名古屋政府側に肩入れすることになる。
その結果は、米空母機による空爆により、神戸−明石の交通網の再潰滅。これにより、西日本諸県で一気に自立の動きが強まる。
また、仙台の東北・北海道統治暫定機構は、新潟人民共和国との死闘の中で独立性を強めており、これを機に日本国仙台政府として名乗りを上げる。
これらの動きにより、京都−名古屋の戦線は膠着。およそ半年以上もだらだらとした、停戦と停戦やぶりの繰り返しが続く事になる。
背後からの一撃
名古屋政府側の策謀（とされる）による金沢市での予備警察隊の反乱により、京都政府側は大混乱に陥る。手を打てないでいる内に、福井、石川、富山の三県により北陸連邦が形成される。京都政府は富山湾に派遣されていた日本海側のロシア軍に対する抑止力である護衛艦隊と、EUからの外人援助部隊を急遽投入し、富山県庁を占領。富山共和国を樹立する。
しかし、これにより、京都政府は、北陸連邦と名古屋政府を認めざるを得なくなる。これよりしばらくして、両者に停戦が締結され、一年間続いた東海動乱は終結を見た。しかし、一国二政府ならぬ一国四政府（京都・名古屋・仙台・新潟）と言う異常な状況が固定化し、その後の西日本再崩壊の引き金となる。
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